売上に対する営業利益の割合（本業の稼ぐ力）。
投資での見方：高く安定なら本業が強い。趨勢の向きを重視。
利益率は、売上高のうち何割が利益として手元に残るかを示す。売上から売上原価を引いた粗利、そこから販管費を引いた営業利益、税金や特別損益まで反映した純利益と、段階ごとに率がある。
バリュー投資で利益率を重視するのは、それが「稼ぐ力」と事業構造を映すからだ。粗利率が高ければ価格決定力や差別化の強さ、営業利益率が高ければコスト構造の効率、純利益率の安定は本業以外の振れの小ささを示唆する。段階の落ち方を見れば、どこで利益が削られているかがわかる。
重要なのは水準そのものより、推移と安定性、そして同業との比較だ。高い利益率が続くなら、模倣されにくい何か（堀）がある可能性がある。逆に急な低下は、競争激化やコスト増という構造変化のサインかもしれない。
いまJINGIがカバーする銘柄の中で、この概念が顕著に現れている一社が トヨクモ株式会社（4058）。売上高48.6億円に対し営業利益16.1億円（営業利益率33%）、純利益10.8億円（純利益率22%）で算出される。
ほかに営業利益率が高い例：ビジョナル株式会社（営業利益率27%）、ニフティライフスタイル株式会社（営業利益率23%）。
選抜は営業利益率が高い順＝この概念が最も見えやすい銘柄で、銘柄の優劣や投資判断を示すものではない。カバー銘柄や決算の更新に応じて自動で入れ替わる。数値は概念の例示である。
適正水準は業種でまるで違う。薄利多売の小売と、ソフトウェアの高粗利を同じ物差しで比べても意味がない。必ず同業と比べる。
高い利益率が「強さ」ゆえか「一時的な追い風」ゆえかを区別する。特需や会計上の一過性要因で膨らんだ利益率は続かない。数年の推移でならして見る。
純利益率は特別損益や税率で振れやすい。本業の実力を見るなら営業利益率を軸に、純利益率との差の理由（一過性か構造か）を確かめる。利益率は「稼ぐ力の物差し」であって、判断の信号ではない。